グッドフェローズ、太陽光・蓄電池の導入実態調査を発表　見積額に100万円以上の差も

株式会社グッドフェローズは、2026年4月15日、住宅用太陽光発電および蓄電池の導入を検討しているユーザーを対象とした「住宅用太陽光・蓄電池導入検討者の実態調査2026」の結果を発表しました。

本調査は、2025年1月から12月までの期間に同社運営サイトを利用した2,918名の回答を分析したものです。調査結果によると、複数の業者から見積もりを取得した際、提示価格に100万円以上の開きがあったと回答した割合が約3人に1人にのぼり、導入時の比較検討の重要性が浮き彫りとなっています。

太陽光発電や蓄電池の導入を検討した理由については、「電気代の高騰」を挙げた回答者が77.2％と圧倒的多数を占めました。エネルギー価格の上昇が家計に与える影響を背景に、自家発電によるコスト削減を模索する世帯が急増している状況が鮮明になっています。

次いで「停電・災害への備え」や「固定価格買取制度（FIT）の期間終了」といった理由が続いています。単なる売電収益の確保から、家庭内での自律的なエネルギー運用やレジリエンス強化へと、消費者の関心がシフトしているとしています。

一方で、導入に向けた検討を進めたものの、最終的に断念した割合は約5人に1人の規模に達しています。断念した理由の第1位は「設置費用が予算に合わない」ことでしたが、第2位には「家族間で意見が一致しなかった」という項目がランクインしました。

高額な投資となる住宅設備において、経済的なメリットの納得感だけでなく、家族内での合意形成が大きな障壁となっている実態が示されています。また、屋根の形状や築年数といった構造上の問題で設置を断念するケースも見受けられました。

調査では、100万円以上の価格差を経験した検討者が多いことから、施工品質やアフターサポートの内容を含めた多角的な比較が欠かせないことが示唆されています。業者の選定基準として、価格の安さだけでなく、担当者の専門性や説明の明快さを重視する傾向も強まっています。

再生可能エネルギーの普及が進む中で、蓄電池を併設した「自家消費モデル」への移行はさらに加速する見通しです。消費者が安心して設備を導入できる環境を整えるために、正確な情報の提供と市場の透明性向上が今後ますます求められるとしています。